西暦
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元号
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月日
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主な出来事
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2013 |
平成25年 |
4. 1 |
第五代テクニカルセンター長 三浦 重幸 |
金属ガラスセンターを新素材共同研究開発センターに改称 |
2012 |
平成24年 |
4. 1 |
第四代テクニカルセンター長 齊藤 今朝美 |
2011 |
平成23年 |
4. 1 |
第三代テクニカルセンター長 笹森 賢一郎 |
3.11 |
東日本大震災 |
2010 |
平成22年 |
4. 1 |
中性子物質材料研究センター発足 |
2008 |
平成20年 |
4. 1 |
第二代テクニカルセンター長 伊藤 敏行 |
2007 |
平成19年 |
4. 1 |
テクニカルセンター発足(技術部・技術室組織廃止) |
初代テクニカルセンター長 松木 邦美 |
2006 |
平成18年 |
10. 1 |
テクニカルセンター試行 |
2005 |
平成17年 |
4. 1 |
新素材設計開発施設を金属ガラス総合研究センターに改称 |
技術室6班、評価室2班を技術室7班、評価室1班に改組 |
3.31 |
教務職員制度廃止 |
2004 |
平成16年 |
4. 1 |
材料試験炉利用施設を量子エネルギー材料科学国際研究センターに改称 |
国立大学法人化 |
2003 |
平成15年 |
5. 8
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技術部理念・憲章制定 |
4. 1 |
第六代技術部長 小林典男教授就任 |
第四代技術室長 松木 邦美 |
2002 |
平成14年 |
4. 1 |
材料科学国際フロンティアセンター設置 |
3. |
技術棟1改修工事 |
2001 |
平成13年 |
4. 1 |
全教官の任期制導入 |
附属強磁場超伝導材料研究センター再設置 |
1. |
新スーパーコンピューティングシステム導入 |
2000 |
平成12年 |
10. 1 |
情報・広報室の改編(計算材料学センター・総合ネット ワーク運用室・広報室・点検評価室を設置) |
クリスタル・サイエンス・コアが新素材設計開発施設に統合 |
7.21 |
本間記念賞授与要項の改正(技官も対象になる。) |
4. 1 |
第三代技術室長 中名生 充 |
機器開発技術コアの設置(所内措置)
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1999 |
平成11年 |
11. |
平成11年度機器・分析技術研究会開催(11.11〜12) |
3. 1 |
技術棟所内公開 |
2.15 |
技術棟1改修工事完成 |
1998 |
平成10年 |
4. 1 |
第五代技術部長 山口泰男教授就任 |
第二代技術室長 山口 久 |
材料分析研究コアの設置(所内措置) |
技術室に技術専門職員を設置 |
「21世紀の技術部のスタイル」を発行 |
2.17 |
金属材料研究所研究支援職員海外研修要項の制定 |
1997 |
平成9年 |
11. |
一般公開(11.21〜22) |
1. 1 |
クリスタル・サイエンス・コアの設置(所内措置) |
1996 |
平成8年 |
5.11 |
附属新素材開発施設を附属新素材設計開発施設に改組、 1研究部増、3研究部となる |
1995 |
平成7年 |
4. 1 |
第四代技術部長 平井敏雄教授就任 |
3. |
3号館完成 |
1994
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平成6年
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10.
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本多記念館改修・整備完了 |
3. |
スーパーコンピュータ棟完成 |
1993
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平成5年
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12. |
2号館完成 |
4. 1 |
技術室発足に伴い、新たな技術部スタート(技術室と評価室)
初代技術室長 千田文雄 |
1992
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平成4年
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4. 1
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第三代技術部長 藤森哲安教授就任
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技術部組織化概算要求(技術室として法制化)
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1991
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平成3年
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7. 1
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学長発令による教室系技術職員組織発足 |
5.
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75周年記念事業(5.17〜19)一般公開 |
4.12
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附属強磁場超伝導材料研究センター設置 |
附属新素材開発施設に2研究部設置 |
3.31
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附属超伝導材料開発施設の廃止 |
1989
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平成元年
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5.29
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附属超電導材料開発施設を附属超伝導材料開発施設と改称
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1988
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昭和63年
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4. 8
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客員研究部門1部門増、30部門となる
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1987
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昭和62年
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5.21
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全国共同利用研究所に改組
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16研究部門の名称変更、客員研究部門3部門増、29部門となる
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附属新素材開発施設設置
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4. 1
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第二代技術部長 鈴木謙爾教授就任 |
3.
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新研究棟(1号館)完成 |
1986
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昭和61年
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4.
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旧1号館及び旧2号館老巧のため取り壊し
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1985
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昭和60年
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3.16
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技術部発足(所内措置 5課10班32掛) |
初代技術部長 仁科雄一郎教授就任 |
1981
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昭和56年
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4. 1
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附属超電導材料開発施設設置
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3.31
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附属道川爆縮極強磁場実験所廃止 |
1972
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昭和47年
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5. 1
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附属道川爆縮極強磁場実験所設置(秋田県)
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1970
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昭和45年
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附属工場第二期工事竣工
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1969
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昭和44年
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6.11
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附属材料試験炉利用施設設置(茨城県)
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原子炉材料研究部関係1部門増、26部門となる
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1966
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昭和41年
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5. 1
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50周年記念事業(一般公開)
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1964
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昭和39年
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附属工場建物改築(第一期工事)
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1962
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1957
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昭和37年
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昭和32年
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原子炉材料研究部関係4部門増設、25部門となる
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1956
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昭和31年
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極強磁場発生装置完成
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1959
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1952
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昭和34年
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昭和27年
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工業化研究部建物・設備整備
(古河鉱業・古河電工株式
会社からの寄附を含む)
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1949 |
昭和24年
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4. 1
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研究所整備により5部門新設、21部門となる
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1945
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昭和20年
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7. 9
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米軍の空襲により工場、研究施設等3,373m2を焼失
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1941
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昭和16年
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10.
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本多記念館完成(本多光太郎本学在職25年記念会からの寄附)
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1939
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昭和14年
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7.
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材料試験室完成(日本鋼管株式会社からの寄附)
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1930
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昭和 5年
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11.
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低温研究室(旧2号館)完成(斉藤報恩会からの寄附等)
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1922
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大正11年
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8. 8
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金属材料研究所設置
(金属材料研究所官制により、東北帝國大学に附置。3部門により構成)
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1921
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大正10年
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4. |
本館(旧1号館)及び工場建物完成(大阪住友家からの寄附)
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1919
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大正 8年
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5.21 |
附属鉄鋼研究所設置(東北帝國大学官制により、制度化される)
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本多光太郎所長就任 (初代)
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1916
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大正 5年
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4. 1 |
東北帝國大学理科大学に臨時理化学研究所第二部として発足
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研究主任 本多光太郎
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1907
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明治40年
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6.22 |
東北帝國大学設置
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