ホーム 挨 拶 組 織 理念・憲章 寄贈報告集


沿  革
西暦
元号
月日
主な出来事
2013 平成25年 4. 1 第五代テクニカルセンター長 三浦 重幸
金属ガラスセンターを新素材共同研究開発センターに改称
2012 平成24年 4. 1 第四代テクニカルセンター長 齊藤 今朝美
2011 平成23年 4. 1 第三代テクニカルセンター長 笹森 賢一郎
3.11 東日本大震災
2010 平成22年 4. 1 中性子物質材料研究センター発足
2008 平成20年 4. 1 第二代テクニカルセンター長 伊藤 敏行
2007 平成19年 4. 1 テクニカルセンター発足(技術部・技術室組織廃止)
初代テクニカルセンター長 松木 邦美
2006 平成18年 10. 1 テクニカルセンター試行
2005 平成17年 4. 1 新素材設計開発施設を金属ガラス総合研究センターに改称
技術室6班、評価室2班を技術室7班、評価室1班に改組
3.31 教務職員制度廃止
2004 平成16年 4. 1 材料試験炉利用施設を量子エネルギー材料科学国際研究センターに改称
国立大学法人化
2003 平成15年

5. 8

技術部理念・憲章制定
4. 1 第六代技術部長 小林典男教授就任
第四代技術室長 松木 邦美
2002 平成14年 4. 1 材料科学国際フロンティアセンター設置
3. 技術棟1改修工事
2001 平成13年 4. 1 全教官の任期制導入
附属強磁場超伝導材料研究センター再設置
1. 新スーパーコンピューティングシステム導入
2000 平成12年 10. 1 情報・広報室の改編(計算材料学センター・総合ネット ワーク運用室・広報室・点検評価室を設置)
クリスタル・サイエンス・コアが新素材設計開発施設に統合
7.21 本間記念賞授与要項の改正(技官も対象になる。)
4. 1 第三代技術室長 中名生 充

機器開発技術コアの設置(所内措置)

1999 平成11年 11. 平成11年度機器・分析技術研究会開催(11.11〜12)
3. 1 技術棟所内公開
2.15 技術棟1改修工事完成
1998 平成10年 4. 1 第五代技術部長 山口泰男教授就任
第二代技術室長 山口 久
材料分析研究コアの設置(所内措置)
技術室に技術専門職員を設置
「21世紀の技術部のスタイル」を発行
2.17 金属材料研究所研究支援職員海外研修要項の制定
1997 平成9年 11. 一般公開(11.21〜22)
1. 1 クリスタル・サイエンス・コアの設置(所内措置)
1996 平成8年 5.11 附属新素材開発施設を附属新素材設計開発施設に改組、 1研究部増、3研究部となる
1995 平成7年 4. 1 第四代技術部長 平井敏雄教授就任
3. 3号館完成
1994
平成6年

10.

本多記念館改修・整備完了
3. スーパーコンピュータ棟完成
1993
平成5年
12. 2号館完成
4. 1 技術室発足に伴い、新たな技術部スタート(技術室と評価室)
初代技術室長 千田文雄
1992
平成4年

4. 1

第三代技術部長 藤森哲安教授就任

技術部組織化概算要求(技術室として法制化)

1991
平成3年

7. 1

学長発令による教室系技術職員組織発足

5.

75周年記念事業(5.17〜19)一般公開

4.12

附属強磁場超伝導材料研究センター設置
附属新素材開発施設に2研究部設置

3.31

附属超伝導材料開発施設の廃止
1989
平成元年

5.29

附属超電導材料開発施設を附属超伝導材料開発施設と改称

1988
昭和63年

4. 8

客員研究部門1部門増、30部門となる

1987
昭和62年

5.21

全国共同利用研究所に改組

16研究部門の名称変更、客員研究部門3部門増、29部門となる

附属新素材開発施設設置

4. 1

第二代技術部長 鈴木謙爾教授就任

3.

新研究棟(1号館)完成
1986
昭和61年

4.

旧1号館及び旧2号館老巧のため取り壊し

1985
昭和60年

3.16

技術部発足(所内措置 5課10班32掛)
初代技術部長 仁科雄一郎教授就任
1981
昭和56年

4. 1

附属超電導材料開発施設設置

3.31

附属道川爆縮極強磁場実験所廃止
1972
昭和47年

5. 1

附属道川爆縮極強磁場実験所設置(秋田県)

1970
昭和45年

附属工場第二期工事竣工

1969
昭和44年

6.11

附属材料試験炉利用施設設置(茨城県)

原子炉材料研究部関係1部門増、26部門となる

1966
昭和41年

5. 1

50周年記念事業(一般公開)

1964
昭和39年

附属工場建物改築(第一期工事)

1962
|
1957
昭和37年
|
昭和32年

原子炉材料研究部関係4部門増設、25部門となる

1956
昭和31年

極強磁場発生装置完成

1959
|
1952
昭和34年
|
昭和27年

工業化研究部建物・設備整備
(古河鉱業・古河電工株式 会社からの寄附を含む)

1949
昭和24年

4. 1

研究所整備により5部門新設、21部門となる

1945
昭和20年

7. 9

米軍の空襲により工場、研究施設等3,373m2を焼失

1941
昭和16年

10.

本多記念館完成(本多光太郎本学在職25年記念会からの寄附)

1939
昭和14年

7.

材料試験室完成(日本鋼管株式会社からの寄附)

1930
昭和 5年

11.

低温研究室(旧2号館)完成(斉藤報恩会からの寄附等)

1922
大正11年

8. 8 

金属材料研究所設置
(金属材料研究所官制により、東北帝國大学に附置。3部門により構成)

1921
大正10年
4.

本館(旧1号館)及び工場建物完成(大阪住友家からの寄附)

1919
大正 8年
5.21

附属鉄鋼研究所設置(東北帝國大学官制により、制度化される)

本多光太郎所長就任 (初代)

1916
大正 5年
4. 1

東北帝國大学理科大学に臨時理化学研究所第二部として発足

研究主任 本多光太郎

1907
明治40年
6.22

東北帝國大学設置

 
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